同業他社へ転職するときの面接対策術5選！ 注意したい競業避止義務も簡単解説

転職活動をするとき、「専門性を高めたい」「年収を上げたい」「即戦力として活躍したい」などの理由から、同業他社への転職を考える人も多いのでは？

ポテンシャルに期待される新卒採用ではない中途採用の場面では、早くから活躍できる経験者は歓迎される一方で、選考に進む上で気を付けておきたいポイントもあります。

本記事では、同業他社への転職を突破する面接対策術を5つご紹介しながら、注意するべき「競業避止義務」についても簡単に解説します。

[本記事は、同業他社への転職ってバレる？転職10回のジョブホッパーが気を付けるべきポイントを解説！を参考にしています]

同業他社へ転職するときの面接対策術5選

転職理由を明確にする

同業他社への転職理由を考えるときのポイントは、「仕事内容に満足している」or「さらにキャリアの幅を広げたい」けれど、「前職では叶えることが難しい」というような流れで考えるのがおすすめ！

異なる業界・職種への転職も可能である中で、あえて同業他社を選び、さらにその中で志望企業を選んだ理由を、段階的にきちんと考えていきましょう。
退職理由、転職理由、志望理由に一貫性を持たせて構成するのが、面接対策における鉄の掟です◎
【未経験転職】「志望動機が弱い」とはどういうこと？周りと差をつける必勝法

「その会社だからこそ」の入社理由を見つける

１に付随して、「なぜ当社に入社したいのか？」という質問に対する回答には、特に念入りに準備しておきましょう！
企業はこの回答の具体性で、求職者の志望度の強さを測っているものです。

経験者であれば、業界の仕組みや流れの理解もあり、競合企業の存在や実情も多く知っているはず。
だからこそ、「なぜ当社なのか？」「当社でどのように活躍したいのか？」、自分だけの理由を分かりやすく伝えられるようにしておくことが大切です。

前職のやり方にこだわり過ぎない

「郷に入っては郷に従え」ですね。
大まかな業務内容は類似していたとしても、仕事の進め方や評価制度、社風などは各企業ごとに大きく異なります。

「前職では〜だったのに・・」という過度な固執は、周囲にネガティブな印象を与えかねないため、新しい就業先では避けたほうがよいでしょう。
面接対策としては、前職との違いと共通点を箇条書きにして見える化するのがおすすめです！

また入社後であっても同様のこと。
研修や配属現場でのOJTで疑問や不安が生じたときは、上司に相談・確認をしたり、同僚の仕事のやり方を真似てみたり、まずは新しい職場環境に慣れることに努めましょう。

入社後３ヶ月は「慣れること」を目標に！
燃え尽き症候群は甘えじゃない。頑張りすぎてバーンアウトしないために

円満な退職を目指す

退職の旨を伝えるときは、伝える相手とタイミングに配慮しましょう。
転職理由においても、会社でのマイナスな出来事や人間関係の悩みなどではなく、自分の将来を見据えた前向きな理由を伝えるように心がけましょう。

新しい就業先の企業名は、特に伝える必要はありません。
同じ業界の企業であった場合は、引き止められてしまいやすくなる可能性もあるため、聞かれない限りは答えなくてもOK。
聞かれた場合にも、「複数企業から内定をいただいております」「まだ検討中（転職活動中）です」などと答えて問題ありませんよ。
参考：転職先を上司や同僚に言わないのは問題ない？聞かれたらどう答える？

退職の伝え方のコツやタイミングはこちらの記事も参考に！
【円満退職】を叶えるコツとは？誰にどのタイミングで伝えるべきか

機密情報を漏らさない

同業他社への転職を行う上で、もっとも気を付けなければならないことのひとつが「機密情報の厳守」です。

会社という組織には、独自のデータやナレッジ、技術が蓄積されています。
その中で働く個人には、経験に基づいた数多くのノウハウが蓄積されていることでしょう。

前職で得たそれらの情報を口外することは、利害関係の似た同業他社が優位になる可能性が生じるだけでなく、顧客情報や社会的リスクも伴うような情報の漏洩は、法的リスクを負う恐れもあります。

機密情報の取り扱いには十分に注意が必要ですが、企業側があらかじめ防止策として定める規則があります。
次項で詳しく見てみましょう。

注意したい「競業避止義務」とは？

概要
「競業避止義務」とは、

「在職中や退職後に競合他社に勤務しないこと、役務を提供しないこと」

を意味します。

簡単に言うと、同業他社へ転職するときの組織独自の情報の流出を防ぐためであると考えてよいでしょう。
自社が不利益を被ることのないように、従業員と約束をするということですね。
主に入社時の誓約書や就業規則内の特約として明記されていることが多いです。

どんなときに有効？
経済産業省では、下記のように記されています。

・企業側に営業秘密等の守るべき利益が存在する
・上記守るべき利益に関係していた業務を行っていた従業員である
・競業避止義務期間が 1 年以内
・禁止行為の範囲につき、業務内容や職種等によって限定を行っている
参考：経済産業省「秘密情報の保護ハンドブック～企業価値向上に向けて～」平成28年2月（最終改訂：令和4年5月）参考資料5「競業避止義務契約の有効性について」

競業避止義務の契約が有効であるかどうかは、個別具体的な要素が重要な判断材料になります。
上記のような条件が揃った場合は、有効とみなされやすいと覚えておきましょう。

ポイント
・憲法で「職業選択の自由」が保障されているため、同業他社への転職は基本的には問題ない
・同業他社への転職をするときは、現職で「競業避止義務」の誓約をしているかどうか、誓約内容もあわせて確認する必要がある

同業他社への転職はエージェントの利用が得策！

これまでに培ってきた経験や知識を、新しい就業先でも活かすことができる同業界・同職種への転職。
早期から活躍しやすいため、採用側の期待度も高いことでしょう。
ただ気を付けるべきポイントは、異業種への転職よりも少し多いかも。

同業他社への転職活動の進め方に不安がある人、現在勤めている会社の就業規則の見方が分からない人は、転職のプロであるエージェントの力を借りるのがおすすめです。
注意点や企業の質問傾向を押さえた実践的な面接対策で、内定を確実に掴み取りましょう！

前職とも良好な関係を築きながら、転職活動を進めたい！