EC業界の理解を深めよう！10分で分かるEC業界2つの業態と今後について解説

Amazonで注文した商品の到着があまりにも早くて、驚くことありませんか？
ひょっとしてそれも当たり前になりつつあるのでしょうか。

現代の買い物の在り方を変え続けているEC企業。
数多くある業態の中から、私たちに身近な業態をいくつかピックアップしてご紹介していきます！
もちろん今回も転職アカホン内に掲載中の企業も記載していますので、一緒にチェックしてみてください！

ECとは

ECとは、Electronic Commerceの頭文字を取ったものです。
直訳すると電子商取引ですが、ネット上における全ての商取引を指すことが一般的で、冒頭で触れたAmazonなどのネットショッピングはもちろん、一定期間を一定額でサービスを享受できるサブスクリプションや、メルカリなどの消費者間の取引、さらにそれらを可能にしているシステム開発企業もまた、EC企業の中に含まれます。

前回取り上げた不動産業界然り、非常に多くの事業が展開されています。

EC業界は身近な2つの業態に主に分かれる

モール型

自社ブランドや商品はなく、モール内で数多くの企業の商品を扱っていることが特徴です。

アマゾンジャパン合同会社

楽天グループ株式会社

株式会社ZOZO

専門型

実店舗は持たずに、商品・サービスの検討、比較、購入など全ての工程がオンライン上で完結することが特徴です。
近頃インフルエンサーが個人ブランドを設立し、SNSのみで商品を販売していたりするのも、このビジネスモデルですね。

株式会社ベガコーポレーション（人気オリジナル家具ブランド「LOWYA」運営元）

ナッシュ株式会社（健康的な冷凍食品の定期配達サービス「nosh」運営元）

EC業界の2つのビジネスモデル

BtoC　[Business to Consumer]

企業と消費者間の商取引を指します。
BtoB[Business to Business]と並ぶ、一般的なビジネスモデルです。
消費者がインターネット上において企業から直接商品・サービスを購入します。

CtoC　[Consumer to Consumer]

消費者同士の商取引を指します。
最近ではメルカリやYahoo!オークションなどの物販売買だけでなく、ココナラやストアカに代表されるサービス売買も十分に普及してきました。
ビジネススキル習得のためであれば、手軽にチャレンジできることが利点ですし、自分の代わりに何かをしてもらうなどの依頼事項であれば、業者に比べて比較的安価で済ませることができることが利点と言えるでしょう。

EC業界の今後

2019年12月、中国武漢市でコロナウイルスの第一例目とされる感染者が確認されました。
以降実にさまざまなモノ・コトが変化しましたが、EC業界にとっては、この混乱は追い風となったと考えることができそうです。

経済産業省が発表した調査報告では、2018〜2020年の国内BtoC-EC業界は成長率+7%であった一方で、2020〜2022年では+17.9%という結果になっており、EC業界の市場規模は拡大を続けていることが見受けられます。

経済産業省 令和４年度 電子商取引に関する市場調査報告書 2024年5月17日

EC業界のまとめ

「業界まるっと理解！　EC編」、いかがでしたか？
EC業界は、今後も伸びていく業界であること間違いなしの業界のひとつですので、将来性は抜群です。
転職先の業界として少しでも気になった人はもっと掘り下げて業界研究をしてみましょう。

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