兼業・副業のために本業を変えたい！転職は可能？

本業だけでは収入が心許ない、好きなことで副業に取り組みたい
などの理由から兼業や副業に理解のある企業へ転職したいと考える方も増えてきています。
「現職では兼業や副業が禁止されているから転職したい」というのは実際のところ”アリ”なのでしょうか？
今回は、そんなお悩みをお持ちの方へ兼業・副業ありきの転職について解説していきます。

兼業・副業にはどんなメリットがある？

そもそも兼業と副業には違いがあることをご存知でしょうか。
兼業は、「パラレルワーカー」などと呼称されることもありますが、本業と同じ温度感で仕事を複数並行して行っていくことを指します。
副業は、本業の傍空いた時間やお休みの日などに別の仕事をすることを指します。
昨今では、大手企業でも終身雇用制度が崩れ、”大手に入社すれば一生安泰”という時代ではなくなりました。今後のキャリア、将来性の見通しが立たない中で1社のみの収入に依存するのはあまりに危険だと考える人も増えているのが現状です。
複数の収入源を持つことで安定にも繋がり、また複数のキャリアを築くことができることも兼業・副業のメリットと言えるでしょう。

兼業・副業に対する企業のホンネは？

最近では兼業・副業の人事制度がある企業も増えてきましたが、どの程度受け入れる体制が整っているかは企業によりますので、全面的に「兼業・副業ありき」を押し出した転職は受け入れ難い傾向にあるといえるでしょう。
兼業や副業を制度として取り入れてはいても、あくまで自社の業務を本業とし、支障をきたさないことが大前提となるでしょう。
そして、もし応募者の中で兼業も副業も考えていない人がいれば、あなたが突出して高いスキルを有していない限りは別の人に軍配があがることが予想されます。
企業側の立場からすれば、兼業や副業はプラスの選考要素にはなりにくいことを認識し、選考を進めていきましょう。

企業への伝え方

兼業や副業の意思を企業へどのように伝えていくかは、すでに活動している人とこれから活動したい人で異なります。

すでに活動をしている場合

これまで通り活動を継続したい場合は本業に支障をきたさず行ってきた実績や、具体的な活動時間を伝え、今回の転職でもあくまで本業中心に動けることを証明する必要があります。
もし、その活動で企業へプラスになることや、スキルを有している場合はぜひ面接で伝えていきましょう。

これから活動したい場合

企業の制度として兼業や副業を認めていたとしても、実際のところ推奨はしていないといったケースもあります。
志望動機などで「兼業・副業がしたいから」と全面に押し出してしまうと、それだけが目当てで入社したいと思われ、実際制度として用意はしているが実例の少ない企業では落選につながることもあり得ますので注意して伝えましょう。
企業の兼業・副業に対する温度感をはかるには、逆質問の際などに「実際にはどれほどの社員が兼業や副業をしているか」といった質問をしてみると現状が知れるのではないでしょうか。