株式会社ミツトヨ

ミツトヨは1934年の創業以来「測ること」と向き合い続けてきました。
精密測定は、何よりも信頼性がすべてです。
だからこそ、ミツトヨの商品は常に品質を第一に考え、「精密測定で社会に貢献する」ことを経営理念に掲げ、いつの時代もひたすらそのポリシーを徹底し、おかげさまで数多くの現場でご愛用いただいております。

世界中のお客様から「測定のミツトヨ」としてご評価いただけているということ。
測定に関してお困りの際に、ミツトヨを想起いただけるということ。

その事実は、ミツトヨにとって言うまでもなく無上の喜びです。

2034年に迎える100周年に向けて「ミツトヨVision100」をスタートしました。
これからのミツトヨは自らの手で「これまでのミツトヨ」のイメージを塗り変え、お客様の期待を超える存在、「未来を提案するソリューションカンパニー」を目指します。

「こんな問題までミツトヨに相談できるとは思ってもみなかった」
そんな驚きと感動を、これからのミツトヨは提案していきたいと考えます。

ミツトヨは変わり続けます。
自ら新しい変化を生み出し、お客様へ次の価値を提案していきます。
新しいミツトヨにご期待いただければ幸いです。

精密測定機器の製造・販売

2007年1月、ミツトヨグループの倫理規範（「ミツトヨグループ倫理行動基準」）の制定にあたり、ミツトヨの存在意義や社会的使命を、創業の精神に立ち返って問い直し、また、社是、社訓の意味を再確認することにより、ミツトヨグループの新しい理念体系を定めました。

不変のものであり、ミツトヨの経営の原点であり、全社員の心の拠り所となるものです

1.仏教伝道の支援を通じて人々の幸福に寄与する
共存共生の心である仏教伝道の支援を通じて人類の平和と幸福に貢献するという願いが最初にあり、この願いを成就するために会社を興しました
また、会社は縁あって集まった社員が共に成長し共に幸せを追求する「共生の場」であり、人格を磨く「人生の道場」でなくてはならないと考えました

2.活動する領域において世界のトップレベルを目指す
創業者がマイクロメータの国産化に着目したのは、“人に迷惑をかけない”“世のため人のためになる”という共生の心に基づいています
まだ技術も確立されていない時代に、「やる限りは世界でも一流と評価され、信頼される存在になる」という高い志をもって事業を開始しました

精密測定で社会に貢献する
これは次の6つを成し遂げることを意味しています
経営理念の6つの指針

1つ、精密測定に関する課題解決を通じて、お客様の事業発展に貢献する
製品・サービスの提供にとどまらず、精密測定に関する技術、ノウハウを駆使して、お客様の課題解決に貢献します
これを通じてミツトヨの技術、ノウハウをさらにレベルアップし、お客様のより困難な課題解決に貢献するという好循環を実現します

1つ、精密測定技術の練磨・革新を通じて、世界の産業・技術の進展に貢献する
精密測定の技術を高め、経済性の向上を図るとともに、これまで対応困難とされてきた物の測定を可能にすることにより、世界の産業の発展、技術の進歩に貢献します

1つ、事業活動に関わりのある全てのパートナーとの共存共栄を図る
開発、販売、購買、製造、物流等に関わる全てのお取引先との公平・公正な取引関係を維持するとともに、お取引先の技術・技能の向上や人材育成を支援することにより、相互の信頼関係を継続的に発展させます

1つ、世界の平和、人類の幸福、自然環境との調和に寄与する
世界の平和、人類の幸福につながる事業や社会貢献活動を支援します
企業活動のあらゆるプロセスにおいて、自然環境との調和を図ります

1つ、誠実で責任ある企業活動を行い、社会の信頼に応える
世界のトップブランドとしての社会的責任を果たすべく、法令遵守はもとより、高い企業倫理に則った誠実な企業活動を行います
経営の透明性を高め、社会に開かれた企業としての説明責任を果します
ミツトヨグループが社会に対する責任を果たし続けるために、企業活動のあらゆる場面において生じるリスクに対し、適切な対応を図ります

1つ、働きがいのある“生き生きとした”企業風土を築き上げる
社員が誇りを持ち、共に成長し、働く喜びと幸せを共有できる企業風土を築き上げます
縁あって集った社員が、良き社会人として成長し、自立するための人格形成の場（人生の道場）を提供します

• コーポレートサイト https://www.mitutoyo.co.jp/
• 採用サイト https://www.mitutoyo.co.jp/recruit/

制度／ミツトヨ健保組合、財形貯蓄、ミツトヨ企業年金基金、共済会、住宅融資他

施設／独身寮、社宅

サービス（2019年7月より導入）／

・全国30,000施設の宿泊施設を福利厚生価格で提供

・スポーツクラブ法人契約（全国約4,000か所）、健康・メンタル相談サービス

・育児休暇補助金制度（月極・一時保育時の利用額に応じた補助金制度）

・介護休暇補助金制度（保険適用超過分の補助、用品購入に対する補助金制度）

・無料eラーニング完備（約300講座）

・コミュニケーション施策（全国約15,000店舗の飲食店が最大半額利用可能）

・リフレッシュ施策（マッサージ、エステ、日帰り温泉などを福利厚生価格で利用可能）

・物品購入割引制度（家電・食料品・消耗品等が社販価格で購入可能）

・余暇支援施策（映画館・レジャー施設等を福利厚生価格で利用可能）