キヤノン株式会社

キヤノン株式会社は、東京都大田区に本社を置く、映像機器や事務機器、産業機器などの製造を行う電気機器メーカーです。

世界一のカメラメーカーを目指し1937年8月に設立。現在は「オフィス」「イメージングシステム」「メディカルシステム」「産業機器その他」という4つの分野で事業展開しています。
デジタルカメラ、レーザープリンターにおいては世界シェア率1位の地位を獲得。複合機やインクジェットプリンター、半導体露光装置、FPD露光装置においても2位のシェア率を所持しています。
独自の光学技術を主軸に多角化を進める一方、グローバル化によってバランスのとれた事業構造を実現。「100年、200年と永続的に繁栄する企業」を志しています。

「インダストリー」「オフィス」「プロフェッショナル」「ホーム」「マーケティング」の事業領域に加え、産業機器をメインとしたグローバル市場向け製品を取り扱っています。

【主な取扱製品】
・ネットワークカメラ
・商業印刷用プリンター
・有機ELディスプレイ製造機器
・オフィス向け複合機
・レーザープリンター、複合機
・大判インクジェットプリンター
・ビジネスインクジェットプリンター
・スキャナー
・電卓
・レンズ交換式デジタルカメラ
・放送機器
・マルチメディアプロジェクター
・X線CT診断装置
・デジタル一眼レフカメラ
・コンパクトデジタルカメラ
・双眼鏡
・インクジェットプリンター

「共生」

世界の繁栄と
人類の幸福のために
貢献すること
そのために企業の成長と
発展を果たすこと

ビジョン・ミッションについて
「共生」が意味するところは、地球環境を中心とし、従業員や顧客、地域社会、サプライヤーなど自社を取り巻くすべての人との関わりです。
行動指針の原点となるのは自発・自治・自覚の「三自の精神」。創業当初からの企業DNAを後世に受け継いでいくことに重きを置いています。

• コーポレートサイト https://canon.jp/
• 採用サイト https://canon.jp/corporate/recruit

・報酬制度
　・役割給制度
　　・仕事の役割と成果に応じ報酬を決定する制度
・企業年金制度
・休業休暇制度
　・育児休業制度
　　・子どもが満3歳になるまで休業できる制度
　・育児短時間勤務制度
　　・小学校3年生修了まで1日2時間以内の勤務時間短縮が可能
　・マタニティー休業制度
　・不妊治療費補助制度
　　・不妊治療にかかった費用を50％、1人100万円まで補助可能
　・介護休業制度
　・介護時短制度
　・ボランティア活動休職制度
・人材育成制度
　・トレーニー制度
　　・若年層からグローバルリーダーを育成する制度
　・キヤノンプロダクショントレーニー制度
　　・新卒の事務系、経営工学系社員対象の育成制度
　・アジアトレーニー制度
　　・30歳以下の社員を対象にしたアジア地域での勤務制度
　・欧米トレーニー制度
　　・30歳以下の社員を対象にした欧米での勤務制度